よくあるご質問

お客様のご要望をお伺いして最適な検査をご提案させていただきます。まずはお気軽にお問合せください。

ホームページに掲載されていない検査でも実施可能なものがございます。まずはお気軽にお問合せください。

各検査項目ページに記載の「所要日数」をご確認ください。検体と検査依頼書が到着した翌営業日から日数をカウントし、最終日までに結果速報をお送りします。お急ぎの場合は事前にご相談ください。
例）所要日数：3営業日、4月1日（火）に弊社へ検体が到着した場合
→受領日は4月2日（水）、検査終了予定日は4月4日（金）になります。

はい、50%の割増料金（検査単価2万円未満は1万円）にて、優先的に対応させていただきます。検査依頼書の「試験期間」欄にある「至急」にチェックを入れてご依頼ください。
ただし、検査内容や当社の受付状況によってはご希望に添えない場合もございます。お急ぎの場合は、事前にお問い合わせいただくことをお勧めいたします。

原則として、結果速報（メールまたはFAX）は各検査の終了予定日までにご報告、検査報告書の原本ならびに請求書（郵送）は、ご依頼ごとにまとめてお送りします。ただし、終了予定日に5営業日以上の開きがある場合は、それぞれ個別に郵送いたします。

測定装置のエラーなど分析結果に異常値が生じ、かつ再検査によって改善が見込まれる場合、精度担保のため再検査を行います。また検査によっては、結果判定にコンフリクト（ある検体を2回測定したとき、一方が陽性、もう一方が陰性となるような対立状態）が生じた場合、再検査によって最終判定を行うよう定められている場合もあります。

既定の納期までに結果をお届けできるよう最善を尽くしますが、やむなく遅延が生じる場合には、完了予定日を改めてご連絡いたします。弊社都合の再検査に対しては、追加料金はかかりません。また「至急」でのご依頼に遅延が生じた場合、当該の割増料金をご返金致します。

検査結果のデータは検査業務約款に定める範囲内であれば、ご依頼者様の責任のもと使用が可能です。事前のご連絡は必須ではありませんが、ご一報いただけますと大変励みになります。

はい、着払いにて返却可能です。検査依頼書の所定の欄にチェックを入れてください。ただし、検体等の残量や状態等によっては返却できない場合があります。
返却のご希望がない場合、検査終了後2週間で廃棄いたします。

必要な検体量は各検査項目のウェブページにてご確認ください。また必要な検体量の提出が困難な場合は事前にご連絡ください。

検体の送料はご依頼者様のご負担をお願いしております。
着払いにて受領した場合は、事務手数料（一律4,000円）をご請求いたします。

英語のみ承っております。
日本語および英語の両言語の発行を希望する場合のみ追加発行手数料として5,000円を頂戴します。

発行日より1年以内のものに限り可能です。また、事務手数料を1通あたり5,000円頂戴します。

検査報告書発行後の内容の変更は原則できません。

検査報告書は、検査業務約款に定める範囲内であれば、ご依頼者様の責任のもと複写・掲載が可能です。事前のご連絡は必須ではありませんが、ご一報いただけますと大変励みになります。

前払いの場合、検体および検査依頼書受領後すぐに請求書をemailにて送付いたします。ご入金の確認ができましたら検査報告書を発行いたしますので、検査終了までに所定の口座へお納めください。
また前払いの場合、検査費用総額より5%お値引きします。
後払いの場合、請求書を検査報告書に同封いたします。検査報告書発行月の翌月末日までに所定の口座へお納めください。

振込手数料はご依頼者様負担となります。

検体の性質等により検査結果が得られない場合、当該検査料金の25%を割引もしくは返金いたします。

DNAが残存している検体であれば、ほとんどの食品原料および加工食品に対応可能です。一方、極度の加熱や腐敗、化学的処理が施された検体では、検査の実施は可能であるものの、良好な結果が得られない可能性が高くなります。

基本的には影響しません。ただし、特殊な分析や追加サービスを希望される場合は、別途見積もりをご提示する場合があります。

多くの遺伝子組換え品種に対して、個別検出が可能です。ご希望の遺伝子組換え品種についてお問い合わせいただければ、具体的な検出可否をご案内いたします。

生物種同定検査は原則として種もしくは属レベルで解析されるため、品種を調べることはできません。品種の識別をご希望の場合は、品種判別検査をご利用ください。

弊社の検査報告書に地理的情報は付与されませんが、具体的な種名がわかることで由来する地域が推測できる場合があります。入手経路などを含めて、ご自身での判断をお願いしております。また産地の識別を目的とした産地判別検査のラインナップがございますので、適宜ご利用ください。

比較的単純な加工（乾燥、破砕、加熱など）であれば適用可能です。一方、複数原料が混ぜ合わされ、目的の試料が単離不可能な状態の場合、生物種同定検査は適用できません。代替として、ある特定の原料が含まれているか知りたい場合はDNA検出検査を、スパイスなどの混合物から原料を一斉検出したい場合は原材料解析をご利用ください。

交雑種はすべて母親側の種に同定されるため、交雑種かどうかは識別できません。これは多くのDNAバーコード領域がミトコンドリアや葉緑体内のDNAを標的としていること、そしてこれらは（一部の例外を除いて）父親側の情報が遺伝しない「母性遺伝」であることによります。次世代シーケンサーを使用することで解析できる場合がありますので、お問い合わせください。

DNAが残存している検体であれば、ほとんどに食品や原材料に対応可能です。一方、極度の加熱や腐敗、化学的処理が施された検体では、検査の実施は可能であるものの、良好な結果が得られない可能性が高くなります。

できません。DNA検出検査はDNAを検出する技術であるため、固有のDNAを持たない原料は対象外となります。

基本的には影響しません。ただし、特殊な分析や追加サービスを希望される場合は、別途見積もりをご提示する場合があります。

この検査はアレルゲンの検出を目的とするものではありません。ただし、いずれも技術的に類似しているため、お客様の判断により、補助的なものとしてご活用いただくことは可能です。